友人や知人に頼む方法も

入院時には、多くの病院で身元保証人が必要です。入院費の支払い保証や、医療行為の告知の同意、入院中に必要な物の準備、退院支援、緊急時や死亡した場合の連絡、などのためです。

子どもや夫に頼める場合はいいのですが、おひとりさまの場合や、親族が高齢だったり、遠方、多忙などで、頼めそうにない場合もあります。そんなときは、友人や知人に頼むことや、関連するNPO法人と契約して保証人になってもらう方法もあります。

友人や知人に身元保証人を頼むなら、日ごろから事情を説明しておくのはマストです。加入している保険の保障内容や、親族の連絡先などを伝えておくとスムーズです。

また、友人や知人に金銭面で迷惑をかけないように、入院や手術の費用は自分できちんと準備しておくことも大切です。緊急時に必要になることを考えて、10万〜20万円くらいの現金は家に置いておくとよいでしょう。

民間の身元保証業者も増えていますが、数年前には大手の業者が経営負担に陥り、預託金が戻らなかった例もあり、信頼できる業者を見極める必要があります。

厚生労働省は、身元保証人等がいないことのみを理由に医療機関に入院を拒否することについて「医師法に抵触する」との通達（2018年４月）を出しています。保証人がいないことのみで病院が拒否するケースは基本的にはありません。

入院保証金（入院預り金）や、クレジットカード番号を登録して入院費をクレジットカード払いするなどで、保証人が不要になることもあります。提携する身元保証業者を紹介してくれることもあるので、病院の相談窓口や医療ソーシャルワーカーに相談をするとよいでしょう。地域包括支援センターでも相談可能です。

保証人事情をリサーチしておく方法も

おひとりさまで、将来、入院することになったときの保証人のことが心配という人は、あらかじめ病院を訪ねて、ケースワーカーなどに保証人がいない場合の手続きについて、リサーチしておく方法もあります。

ただ、どの病院に入院するかは、自分で調べてもよくわからないもの。調べたと思っても、実際に入院する病院とは違う病院かもしれません。

まず、かかりつけ医や、いつも行っている内科の医師に、搬送される場合の提携病院はどこかを聞きましょう。その提携病院に行って、親族が近くにいない場合、子どもがいない場合はどうすればいいかを尋ねておきます。

身元引受人には同居の親族、保証人には別居の親族の両方を立てることを原則とする病院が多いのですが、その原則を守れる人はそれほど多くないのも実情です。

大きな病院ほど厳しい傾向はありますが、それでも、必ず代替の方法があるはずです。引受人や保証人を立てられない人はみんなどうしているのか、元気なときに聞いておけば安心ですね。




※この記事は『おひとりさまの大往生　お金としあわせを貯めるＱ＆Ａ』畠中雅子著（主婦の友社）の内容をWeb掲載のため再編集しています。

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